どうも、YOUです。
ビジネスを教えていると、クライアントからたまにこんな相談をされます。
「すごく変なお客さんが来てしまって…ちょっと顧客対応が遅れただけなんですけど、それで詐欺だ！返金しろ！さもなくば警察を呼ぶぞ！と言われてしまいました…契約内容的には返金はしないとしっかり書いてあるんですが、この場合どうしたらいいでしょうか？」
ま、ビジネスしていたらあるあるの問題です。
まずはいつも言っているように、
そもそもそういうヤバい奴らが入って来ないように、
サイトデザインであったりブランディングを整え、
事前対策は施したほうがいいっていう話に落ち着くのですが、
そうは言っても、ヤバい奴は絶対に入ってきますし、これはどんな企業であっても防ぎようはありません。
そもそも、日本人の半分は偏差値50以下の人たちであり、中にはヤバい思考を持つ人たちがいるのも自然です。ですから、入ってこないようにするのはもちろんのこと、入ってきてしまった後の対応もある程度は覚えておいた方がいいでしょう。
では、具体的にどうするのか？というと、
やることは主に２つでして、
１つは、自分の中での一線を決め、その線を超えてきた人にはやり返すというルールを定めるということ。
２つ目に、具体的にやり返す方法を知るということ、です。
まず１つ目の、自分の中での一線を決める、、という話ですが、
私の場合は、「警察を呼ぶぞ」「裁判を起こすぞ」「お前ん家までいくぞ」など、
簡単にいうと、実害がありそうな脅迫をしてきた場合に動くことに決めています。
お客様って、なぜか被害者ズラする人たちが多く、
しかも、お客様は神様だ、という思考になる人たちが多いようなので、
ちょっとしたことで、すぐに警察だの、裁判だのと言い出す人も稀にいるのですが、
彼らは、「撃っていいのは撃たれる覚悟のあるやつだけだ」
という名言を知らないらしく、自分にリスクがないと思い込んで
そういった発言をしてくるのですよ。
自分の発言や行動にリスクがないと思い込んでいるわけなので、
付け上がらせると、どんどんエスカレートしていきますし、
その証拠にクレーマーって自分の主張が通ったら、
「クレーム入れたら料金が安くなった、クレームって言ってみるもんだな」
くらいに思っています。
ですから、そういった人たちにはまずリスクを理解させる必要があり、
そのため、まずこちらの反撃意思を伝えます。
ただし、言葉には気をつけないといけないです。
「そんなことを言うなら、あなたの家族潰しますよ？」
とストレートに言うと、こっちが脅迫罪で訴えられます。
なんといえばいいのか？というと、
「返金しないと、訴えますよ？」と返金義務もないのに、
脅迫してきた場合、相手が「強要罪」に当たるので、
「それお宅が強要罪ですよ？」と言えばいいわけです。
これを言った時、引き下がる人もいますが、
だいたいクレームを入れている人たちって、その時点でヤバい人たちが多いので
だいたい引き下がりません。
では、その場合どうするのか？というのが、今回のお題なわけですが、
だいたいの事業者って、「訴えるぞ！」とか言われたらビビっちゃうでしょ？
だから、こちらは全く悪くないケースでも、ペコペコと頭を下げてしまう。
でも、そんな体制でいると、いつまで経っても立場が不利なままです。
そのため、おすすめは「プロを雇うこと」です。
え〜、世の中はだいたい金を払いさえすれば、
なんでもできるようになっていまして、
クレーマーの住所を特定するのは当然のことながら、
相手の家族や友人関係を狂わせる手法などもあります。
例えば、相手が勤めている会社でのトラブルを工作し、
リストラへ導く方法なんていうのもありますし、
あるいは痴漢の冤罪などを故意に引き起こさせ、
相手を犯罪者に貶めることも可能。
そんなことは、キャストがいれば簡単にできてしまうため、
100万円程度で依頼できてしまうのですよ。
ほら、よくサラリーマンが痴漢の冤罪なんかで会社をクビになってたりするじゃないですか。それがきっかけで離婚したりとか。
ああいう冤罪って、一部演出で作られているところもあったりするのですよ。
誰かから恨みを買うと、ハメられる可能性があるということです。
100万円というと、安くはないですが、
モンスタークレーマーの見せしめが実現し、
他のモンスタークレーマーの抑止力になるのなら、安いものです。
他にも横領事件を仕立て上げられ、
会社を辞めさせられた人なども知っていますし、
まぁ、正直、プロの力を借りると、
金さえあればやりたい放題できてしまいます。
そもそもお客様に対してやり返すってどうなのよ？
と思うかもしれませんが、私のスタンスはやられたら倍返しです。
スタンスとしては日本の自衛隊と一緒で、
こちらから仕掛けることはしないが、自分や自分の身の回りに度を超えた危害を加えようとしているなら、どんな手を使ってでも返り討ちにします。
ちなみに海外にいると、訴えられようがないというか、
日本の警察組織と繋がっているのは、韓国とアメリカの警察だけであり、
他の国の警察は日本とは全くつながりがないため、
日本の警察が海外の警察に対し、逮捕してくれと要請を出しても、海外の警察は全く対応してくれないケースがほとんどです。
そのため、もし万が一、海外在住の人間がなにかやらかしたとして、
警察沙汰になったとしても、逮捕することは不可能ですし、
むしろ、プロを雇われて、一方的にボコボコにされるだけです。
しかも、ある程度、金ができてくると、
今度、「守りのプロ」を雇うことも可能で、
それこそ、半沢直樹みたいな人たちを雇うこともできます。
100%こちらが悪いにも関わらず、
相手に過失があると証明してしまうような弁護士とかもいるのですよ。
実際、その辺の守りを固めている経営者は周りでも多いですね。
だいたい訴える側のモンスタークレーマーって、
金がない人たちばかりだと思うので、訴訟を起こしたとしても、
たいした弁護士を雇えないどころか、、、自分で裁判をやる人たちが多いです。
そのため、ちょっといい弁護士を雇ってしまえば、はっきり言って100%勝てる。
お金がある方が勝ってしまうのが、やはり資本主義なんですよ。
ま、ただ、日本という国はかなり、消費者寄りの制度になっていますし、
事業者を守るためのシステムをもう少し知っておいても良いのではないかな、と感じます。
悪質な人は本当に悪質ですからねぇ。
では！
